見積もりや相談してみたいなど様々なご要望にお応えしております。
当該計画地の実情に即した上で、何が最良なのかを常に考え、また何が最良であるか判断できるための知識を常に吸収し続け、お客様に自信をもっておすすめできる最良の計画を提供します。
新築・リノベーション・用途変更などの設計・工事監理・確認申請等の手続・図面作成・ホームインスペクション・耐震診断・ZEH等、建築に関わる幅広いご要望にお応えいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。
お客様のご要望に素早くお応えし、柔軟に対応することを心がけています。
納期もスピーディーに対応いたします。
独自のデザイン性を追求しながら、機能性や利便性を高次元で両立した建築設計を提案します。
2建築物理を最大限活かすことで、機械設備に過度に頼らない、快適な建物を実現します。
3コストパフォーマンスに優れた建築設計を提供し、クライアントの予算やスケジュールに合わせたプロジェクトを実現します。
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省エネルギー基準よりもさらに省エネを目指すガイドラインです。
省エネ基準よりも高い基準としてはZEHがありますが、ZEHは設備や太陽光発電なども含めた総合的な基準になるため、断熱性能についてはそれほど高い基準にはなっていません。
そこで本来の意味での省エネや快適性などに対応できる基準として、HEAT20というガイドラインが設けられました。
断熱性能を高めることで省エネ基準よりもHEAT20 G1で20~30%削減、HEAT20 G2で30~50%削減を目標としています。
HEAT20においては、室内の温度環境を重視しています。具体的には、冬期間に室内での体感温度を10℃〜15℃以上保つために必要な断熱性能を基準としています。G1、G2、G3の3つのグレードがあり、数字が大きいほど高水準です。
冬期間の最低体感温度が、「1地域と2地域で、概ね13℃を下回らない性能」「3地域〜7地域で概ね10℃を下回らない性能」。
冬期間の最低体感温度が、「1地域と2地域で概ね15℃を下回らない性能」「3地域〜7地域で概ね13℃を下回らない性能」。
冬期間の最低体感温度が「すべての地域で15℃を下回らない性能」
地域 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
G1 | 0.34 | 0.34 | 0.38 | 0.46 | 0.48 | 0.56 | 0.56 |
G2 | 0.28 | 0.28 | 0.28 | 0.34 | 0.34 | 0.46 | 0.46 |
G3 | 0.20 | 0.20 | 0.20 | 0.23 | 0.23 | 0.26 | 0.26 |
ZEH | 0.40 | 0.40 | 0.50 | 0.60 | 0.60 | 0.60 | 0.60 |
省エネ基準(H28) | 0.46 | 0.46 | 0.56 | 0.75 | 0.87 | 0.87 | 0.87 |
外皮平均熱貫流率(UA値)とは、住宅の断熱性能を表す数値です。
数値が小さいほど断熱性能が高いことを示します。
外皮平均熱貫流率は、住宅の内部から外壁、屋根、天井、床及び開口部などを通過して外部へ逃げる熱損失の合計を外皮面積の合計で除した値です。
平均日射熱取得率(ηA値)とは住宅にどのくらいの日射熱が入るかを表した数値です。
数値が大きいほど日射熱が住宅内に入ることを表します。
季節によって日射の強さや太陽の高さが異なるため、冷房期(ηAC値)と暖房期(ηAH値)をそれぞれ計算します。
日射熱の多くは窓から住宅内に入りますが、外壁や天井などからも日射熱は入ります。
そのため、平均日射熱取得率は窓だけでなく、外壁などの部位も考慮しなければなりません。
耐震基準適合証明書は、建物が耐震基準を満たしていることを証明する書類です。
耐震診断を実施すると、当該建物の上部構造評点という点数が算出され、上部構造評点に応じて4段階で判定されます。上部構造評点1.0以上の状態が新耐震基準に適合する住宅ということになります。
耐震基準を満たしている「耐震基準適合証明書」付きの物件を取得すると、住宅ローン減税だけでなく登録免許税や不動産取得税が減額されるなど、様々なメリットがあります。
また、上部構造評点が1.0を超える住宅は固定資産税の減額や、地震保険の割引も受けられるようになります。
※2022年1月1日より要件が緩和され、新耐震基準に適合している住宅の用に供する家屋(登記簿上の建築日付が昭和57年1月1日以降の家屋)であれば、住宅ローン減税の対象となります)